新経営体制における方針 アップデート（2024年5月13日公表）

今後に向けて

バッテリーEV移行初期の足元 2025年から2026年については、「開発」「商品」「生産」における各種取り組みにより「柔軟性」を確保します。今後のバッテリーEV普及期、つまり「拡張」の局面に向けては、「モノづくり革新」「価値づくり」の成果が求められるフェーズとなります。

2024年1月に稼働を開始したイノベーションハブにおいて、当社社員やお取引先様が垣根なく集い開発・生産など様々な検討を行う「大部屋活動」において、「モノづくり革新」「価値づくり」を具現化する活動を推し進めています。

また、「モノづくり革新」「バッテリービジネス」「デジタルカー」「コネクトビジネス」そして「コスト改革」の5つの領域を「核心的重点テーマ」と位置付け、2024年2月に公表した各領域を担当する5人のCXO（シーエックスオー）により、部門を跨ぎ、部門の壁を壊し、再構築しながら、「モノづくり革新」「価値づくり」のスピードアップを図ります。

これらの取り組みを通して、「開発」「製造」「サプライチェーン」が高密度に繋がる「ひとつのSUBARU化」を進め、2028年末までに投入を見込むバッテリーEVはアライアンスの知見を活かした「自社での開発」を目指します。また「モノづくり革新」「価値づくり」を推進する過程で得た様々な知見はICE系商品の強化に対しても活用していきます。

ICE系商品ラインアップの強化の具体的内容については、「モノづくり革新」「価値づくり」の具体化と合わせて、今後適宜発信をしていきます。