GRI内容索引 HOME サステナビリティ GRI内容索引 本内容索引では、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」の報告要求事項を参照し、サステナビリティWebならびに、有価証券報告書、コーポレートガバナンス報告書などにおいて関連する掲載箇所を示しています。 ※ 「該当せず」は関連がない、もしくは重大なレベルに関わる事例がない項目です。 ※ 「-」は開示がない項目です。 共通スタンダード 番号 開示事項 該当箇所 GRI 1：基礎 利用に関する声明 SUBARUグループ、2023年4月1日から2024年3月31日の期間について、GRIスタンダードに準拠した報告を行っています。 利用したGRI 1 GRI 1：基礎2021 該当するGRIセクター別スタンダード 今後、該当するセクター別スタンダードが公表され次第、準拠いたします。 GRI 2：一般開示事項2021 1. 組織と報告実務 2-1 組織の詳細 会社概要 2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 編集方針 2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 編集方針 2-4 情報の修正・訂正記述 編集方針 2-5 外部保証 - 2. 事業活動と労働者 2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 ひとめでわかるSUBARU CSR調達 グローバルネットワーク 2-7 従業員 従業員データ 2-8 従業員以外の労働者 従業員データ 3. ガバナンス 2-9 ガバナンス構造と構成 コーポレートガバナンス>体制 役員一覧 環境リスクマネジメント体制 2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレートガバナンス>取締役会 2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス>取締役会 2-12 インパクトマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 コーポレートガバナンス>体制 2-13 インパクトマネジメントに関する責任の移譲 サステナビリティ推進体制 2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 - 2-15 利益相反 利益相反防止 2-16 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ推進体制 人権尊重>ステークホルダーとのエンゲージメント 2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 役員トレーニング サステナビリティ浸透への取り組み 2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 取締役会の実効性評価 2-19 報酬方針 役員報酬 2-20 報酬の決定プロセス 役員報酬 2-21 年間報酬総額の比率 - 4. 戦略、方針、実務慣行 2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 CEOサステナビリティメッセージ 新経営体制における方針 気候変動の抑制>戦略 2-23 方針声明 SUBARUグローバルサステナビリティ方針 人権方針 2-24 方針声明の実践 サステナビリティ推進体制 サステナビリティ浸透への取り組み 2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス コンプライアンス 人権尊重>人権デュー・ディリジェンス 2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 人権尊重>ご意見、各種相談窓口 CSR調達>外国人労働者相談窓口 コンプライアンス>コンプライアンス・ホットライン制度 2-27 法規制遵守 汚染の予防>事業所での環境コンプライアンス 賄賂防止 2-28 会員資格を持つ団体 ステークホルダー・エンゲージメント 気候変動の抑制>外部との協働 5. ステークホルダー・エンゲージメント 2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダー・エンゲージメント 2-30 労働協約 労使コミュニケーション GRI 3：マテリアルな項目2021 3-1 マテリアルな項目の決定プロセス サステナビリティ重点6領域特定プロセス 3-2 マテリアルな項目のリスト サステナビリティ重点6領域 サステナビリティ重点6領域の取り組みとSDGs 3-3 マテリアルな項目のマネジメント サステナビリティ推進体制 サステナビリティ重点6領域 サステナビリティ重点6領域の取り組みとSDGs 項目別のスタンダード 番号 開示事項 該当箇所 GRI200:経済 201：経済パフォーマンス2016 201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書 P.76-82【連結財務諸表等】 有価証券報告書 P.30【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 気候変動の抑制 201-3 確定給付型年金制度の負担、 その他の退職金制度 有価証券報告書 P.89【連結財務諸表注記】 201-4 政府から受けた資金援助 有価証券報告書 P.41【提出会社の状況】 有価証券報告書 P.76-82【連結財務諸表等】 202：地域経済での存在感2016 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） 人権方針（付属書） 202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 - 203：間接的な経済インパクト2016 203-1 インフラ投資および支援サービス - 203-2 著しい間接的な経済的インパクト - 204：調達慣行2016 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 - 205：腐敗防止2016 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 賄賂防止 205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 SUBARUサプライヤーCSRガイドライン コンプライアンス>取り組み・実績>研修 205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当せず 206：反競争的行為2016 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当せず 207：税金2019 207-1 税へのアプローチ 税務方針 207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 税務方針 207-3 利害関係者の関与と税に関する懸念の管理 税務方針 207-4 国別レポート - GRI300:環境 301：原材料2016 301-1 使用原材料の重量または体積 SUBARUグループのマテリアルフロー 301-2 使用したリサイクル材料 Circular Economy（循環経済）の実現 301-3 再生利用された製品と梱包材 Circular Economy（循環経済）の実現>事業所の取り組み、販売の取り組み、物流の取り組み 302：エネルギー2016 302-1 組織内のエネルギー消費量 SUBARUグループのマテリアルフロー 302-2 組織外のエネルギー消費量 - 302-3 エネルギー原単位 - 302-4 エネルギー消費量の削減 気候変動の抑制 302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 気候変動の抑制 303：水と廃水2018 303-1 共有資源としての水との相互作用 水資源 303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 水資源>体制・マネジメント>リスクマネジメント 303-3 取水 水源別水使用量 303-4 排水 - 303-5 水の消費 水使用量 304：生物多様性2016 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 該当せず 304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト - 304-3 生息地の保護・復元 自然との共生>取り組み・実績>海外 304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCN レッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 - 305：大気への排出2016 305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） 気候変動の抑制>取り組み・実績、事業所の取り組み 305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） 気候変動の抑制>取り組み・実績、事業所の取り組み 305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） 気候変動の抑制>取り組み・実績 305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位 - 305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 気候変動の抑制 305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 - 305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 汚染の予防>事業所での環境コンプライアンス>NOx、SOx排出量 306：廃棄物2020 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の重大なインパクト Circular Economy（循環経済）の実現 306-2 廃棄物関連の重大な影響の管理 Circular Economy（循環経済）の実現 306-3 廃棄物発生量 廃棄物排出量 306-4 廃棄から転用された廃棄物 廃棄物発生量と処理の内訳 調達の取り組み 306-5 処分された廃棄物 廃棄物発生量と処理の内訳 308：サプライヤーの環境面のアセスメント2016 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー 環境方針に関するお取引先様への取り組み SUBARUグリーン調達ガイドライン 308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 取引先CSR説明会とCSR調査>気候変動への取り組み 部品に含まれる環境負荷物質の管理および削減 生物多様性に配慮した調達 GRI400:社会 401：雇用2016 401-1 従業員の新規雇用と離職 従業員データ 401-2 正社員には支給され、 非正規社員には支給されない手当 - 401-3 育児休暇 育児休業制度と取り組み 402：労使関係2016 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 - 403：労働安全衛生2018 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生>考え方・方針、体制・マネジメント 403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働安全衛生>取り組み・実績>労働災害防止活動 403-3 労働衛生サービス 労働安全衛生>取り組み・実績 403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労使コミュニケーション 労働安全衛生>体制・マネジメント 403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働安全衛生>取り組み・実績>労働災害防止活動 403-6 労働者の健康増進 健康経営 403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働安全衛生>取り組み・実績>労働災害防止活動>グループ一丸となった取り組みへと発展させるために 403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働安全衛生>体制・マネジメント 403-9 労働関連の傷害 労働災害発生状況と災害度数率 403-10 業務関連の健康障害 - 404：研修と教育2016 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 人財>キャリア開発>研修実績 404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人財>キャリア開発 404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人財>キャリア開発>キャリア開発支援 405：ダイバーシティと機会均等2016 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 役員一覧 人財>従業員データ 405-2 基本給と報酬総額の男女比 日本における基準内賃金の男女比 406：非差別2016 406-1 差別事例と実施した救済措置 - 407：結社の自由と団体交渉2016 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー - 408：児童労働2016 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当せず 409：強制労働2016 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当せず 410：保安慣行2016 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 - 411：先住民族の権利2016 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当せず 413：地域コミュニティ2016 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献 413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 - 414：サプライヤーの社会面のアセスメント2016 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー SUBARUサプライヤーCSRガイドライン 414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 取引先CSR説明会とCSR調査 責任ある鉱物調達 415：公共政策2016 415-1 政治献金 コンプライアンス>政治寄付 416：顧客の安全衛生2016 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 安全なクルマづくり>取り組み・実績 416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当せず 417：マーケティングとラベリング2016 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 - 417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 品質：自動車事業 品質：航空宇宙事業 417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当せず 418：顧客のプライバシー2016 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当せず
