業績はどうなの?
これまでの業績推移とあわせて、
今期の業績予想をご紹介します。

直近の業績

2024年3月期 連結業績(2023年4月1日~2024年3月31日)

2023年3月期
実績
2024年3月期
実績
増減 増減率
売上収益 37,745億円 47,029億円 9,285億円 24.6%
営業利益 2,675億円 4,682億円 2,007億円 75.0%
税引前利益 2,784億円 5,326億円 2,542億円 91.3%
親会社の所有者に帰属する四半期利益 2,004億円 3,851億円 1,847億円 92.1%
連結販売台数 852千台 976千台 124千台 14.5%
  海外 753千台 878千台 125千台 16.6%
国内 100千台 99千台 −1千台 −0.8%
為替レート 135円/USドル
141円/EURO
144円/USドル
154円/EURO
   

全世界生産台数は、半導体を中心とした部品供給課題の継続や物流課題が発生したものの、柔軟に生産計画を調整するなど各種取り組みを実施し、影響の最小化に努めた結果、前年同期比10.9%増の970千台となりました。国内生産は同4.7%増の602千台、海外生産は同23.0%増の368千台となりました。
これを受け、全世界販売台数は、北米市場を中心に堅調に推移し、同14.5%増の976千台となりました。
連結売上収益は、販売台数の増加および為替変動による増収効果などにより、同24.6%増の4兆7,029億円となりました。
連結損益については、諸経費等の増加があったものの、販売台数の増加および為替変動による増益効果などにより、営業利益は前年同期比75.0%増の4,682億円、税引前利益は同91.3%増の5,326億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同92.1%増の3,851億円となりました。

前年実績対比
通期実績 営業利益増減要因

主な増益要因は、売上構成差等の改善と為替影響です。
売上構成差等は、販売台数の増加、販売価格の改定および市場ミックスの改善等により+1,875億円となりました。為替影響は、USドル約9円の円安を主因とし+1,265億円となりました。
主な減益要因は、諸経費等の悪化です。
円安による為替換算影響や一過性の費用計上を含めた保証修理費の増加−631億円を主因とし、諸経費等で−1,032億円となりました。

過去5年間の推移

売上収益・営業利益

売上収益
営業利益 / 営業利益率

連結完成車販売台数

当社の重点市場である米国の自動車全体需要は約1,580万台と前連結会計年度を約11%上回りました。また、国内の自動車全体需要は約450万台と前連結会計年度を約3%上回る結果となりました。
重点市場である米国のほかカナダを含む北米を中心にSUBARU車の需要は強く、売上台数は堅調に推移し、海外は87.8万台と前連結会計年度に比べ12.5万台(16.6%)の増加となりました。
国内は9.9万台と前連結会計年度に比べ0.1万台(0.8%)の減少となったものの、海外と国内の売上台数の合計は97.6万台と前連結会計年度に比べ12.4万台(14.5%)の増加となりました。

これからの見通し

2024年3月期 連結業績予想(2024年4月1日~2025年3月31日)

2024年5月13日現在

2024年3月期
通期 実績
2025年3月期
通期 今回予想
増減 増減率
売上収益 47,029億円 47,200億円 171億円 0.4%
営業利益 4,682億円 4,000億円 −682億円 −14.6%
税引前利益 5,326億円 4,200億円 −1,126億円 −21.1%
親会社の所有者に帰属する当期利益 3,851億円 3,000億円 −851億円 −22.1%
連結販売台数 976千台 980千台 4千台 0.4%
  海外 878千台 872千台 −6千台 −0.6%
国内 99千台 108千台 9千台 9.4%
為替レート 144円/USドル
154円/EURO
142円/USドル
153円/EURO
   

全世界販売台数は、重点市場の米国を中心に底堅い販売を見込み、980千台(前年同期比0.4%増)を計画します。
連結業績は、諸経費の減少は見込むものの、研究開発費および販売奨励金の増加や為替影響を織り込み、売上収益は4兆7,200億円(同0.4%増)、営業利益は4,000億円(同14.6%減)、税引前利益は4,200億円(同21.1%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,000億円(同22.1%減)を計画します。
なお、通期連結業績見通しの前提となる為替レートは¥142/US$、¥153/EUROです。

前年実績対比
通期計画 営業利益増減要因

前年度発生した一過性の品質費用がなくなることを主因に保証修理費で+664億円の改善となる見通しですが、全般的にインフレによるコスト上昇や、人への投資に関わる費用の増加を見込み、諸経費等で+209億円となる見通しです。
販売奨励金の増加により売上構成差等で−331億円を見込んでおります。また、USドル約2円の円高を主因とする為替影響で−282億円、今後の電動化商品導入に向けた研究開発費の増加で−256億円の減益となる見込みです。